ツラい痛みや気になることはガマンせず、

施術費用

  整骨院や接骨院で保険治療を受けるためには、「健康保険証」と「署名」が必要です
これは日本全国、北海道から沖縄にいたるまで、日本の整骨院で保険治療を受けるための絶対的なルールです

●健康保険証
  健康保険証には加入している保険の中で、個人を特定する内容が記載されています
お持ちの保険証の下の方をご覧ください
保険者番号(1)という6桁から8桁ほどの番号が記載されていますね
また、上の方には記号(2)と番号(3)という欄があるはずです
  これらは何を表しているでしょう?
(1)保険者番号は加入されている「保険組合」や「市町村国保」を表しています
例えば、06から始まる番号は「組合保険」を表し、3、4桁目の数字は都道府県を表します
つまり、0627xxxxは大阪府下、0628xxxxは兵庫県下、0613xxxxは東京都下に登録している保険組合を表します
(2)記号はその組合の中の何番目に登録された企業かどうかを表します
保険組合名は同じでも、グループ内の別々の会社や、本店支店によっても記号が変わる場合があります
(3)番号はその会社の何番目の社員かということを表します
つまり、組合名+記号+番号によって個人が特定されることになりますので、身分証明書にもなるということです
※ちなみに番号1番のほとんどは創業者や社長、支社長ということですね

●署名はなぜ必要?
 かなり昔、整骨院や接骨院では窓口で健康保険を直接使うことは出来ませんでした
一度、窓口で治療費の10割分を支払い、各自が加入している保険者に患者さん自らが請求して払い戻しを受けるという大変手間の掛かるシステムでした
 そこで国が、本来、患者さんが自分で払い戻しの手続きをしないといけないところを、整骨院は、患者さんから委任されれば、患者さんの代わりに保険請求をしても良いというシステムに変えました
 そこで、分かりずらい表現ですが、「請求に基づく給付金の受領方を委任します」つまり「私の代わりに請求を任せるわね」という意味で委任のための署名をしていただくルールが出来あがり、現在の患者さんから署名をいただく仕組みになりました
 病院に行くのに保険証を持っていきますよね?整骨院ではそれに署名が必要ってだけなんですケド・・・
  
余談ですが、以前は署名のほかに「捺印」も必要で、印鑑と捺印が揃っていなければならず、それを知らされていない(当たり前ですよね)患者さんとトラブル・・・ではありませんが、毎回説明してご理解いただくのが時間もかかり、とても大変でした
何が大変だったかというと、娘ムコの保険に娘(奥さん)のお母さんが扶養されていて、お母さんが患者さんだった場合で世帯主と患者さんの姓が違ったり、それが一部の老人医療であれば、娘ムコの姓の印鑑と患者さん(お母さん)自身の姓の印鑑の二つが必要だったり、外国の方が見えられた場合に印鑑を作っていないなど・・・数えきれないくらいのエピソードがありました

保険治療
施術費(保険)


ハリ治療::部位数(施術か所)が増えれば費用も増える方式です
●ショートコース(お時間の無い方や筋肉の部分的な痛みなどに対するポイント鍼:通電なし)
1部位:¥500~800
所要時間:1部位3分~10分
例)手首\500/右膝¥500/首肩\800/腰部\800/両膝¥800など
●ロング(時間に余裕のある方や全体的な痛み、疲労などに対する主に通電鍼等)
1部位:¥1000~
 所要時間:30分~45分
例)右膝¥1000/両膝¥1500/腰¥1500など
学生割引および生活支援として武庫女割引あります
18歳未満の全学生、30歳未満の大学生・専門学校生の方々のハリ治療には学割を適用します
ハリ治療のみです
/ 保険治療には適用できません

お灸治療
●直接灸
もぐさ(艾)を直接すえるお灸です
1回
1穴目¥500 + 2穴目(部位ではなく2か所目)¥250~
●間接灸
市販でいう「せんねん灸」のような体表(皮フ)との間にすき間を作って行う灸です
当院では筒状の「カマヤミニ」「つぼ灸NEO」(商品名)等を使うことが多く、直接焼くわけではありませんので、熱さも緩やかで、数分の時間を掛けて燃えるため、水ぶくれなどのリスクは最小限になります

※絶対に水ぶくれしないということではありません
1回¥500 + 個数 X @30

保険治療

各種保険治療に対応しています

■各種保険とは?
①一般的な健康保険
②交通事故保険(保険会社)
③労働災害保険(労災)および通勤災害保険(通災)

 基本的に日本では「皆保険制度」になっていますので、必ずどれかの保険に加入していなけれないけません(生活保護を受けておられる方々は福祉医療があります)
また、一般の健康保険はすべてのケガに使えるわけではありません
他に補える保険がある場合はそれに該当する保険を使って下さいということです
つまり、業務に関係することが原因の労働災害通勤災害はそれぞれの保険があり、交通事故では自賠責保険という強制加入の保険が存在します
また、第三者行為、つまり人に殴られた酔っぱらって転んだなどや、犯罪行為や故意の事故までは面倒をみてはくれません(自己負担になります)

一般的な健康保険

■組合保険(健康保険組合)
主に会社員の方々が加入している保険で、比較的従業員の多い企業(セブンアイHDや阪神阪急HDなど)や、同業種が集まって作る保険組合(大阪○○工業保険組合など)などが作っていることが多いようです
本人(働いている方)・家族とも3割負担です

■協会けんぽ(全国健康保険協会・旧社会保険)
以前では社会保険・政府管掌保険と呼ばれていた保険で、どちらかと言えば小規模の中小企業が地域の社会保険事務所管轄(西宮社会保険事務所など)で加入している保険です(船員保険も含みます)
本人(働いている方)・家族とも3割負担です

■共済組合健康保険(共済)
公務員(警察官・消防士など)や郵便局員(旧公務員)、学校の先生などが加入する保険です
本人(働いている方)・家族とも3割負担です

■国民健康保険組合(国保組合)
現在の皆保険制度が確立する前からある各業種ごとに設立されていた保険で、市町村国保に加入せず、また、組合保険に該当しない医師・歯科医師、薬剤師、建設業などの職種の方々が加入していることが多く、以前は医師などでは0割負担と言う時代もありましたが、現在では国保と同じ負担になっているようです
本人(働いている方)・家族とも3割です(就学前児童などは2割負担のところもあります)

■国民健康保険(国保)
市町村が運営する、自営業者や健康保険に加入していない会社や個人店で働いている方、または定年された方、無職の方々が加入することが多い保険です
他の保険に加入されていない方は強制加入となります
本人(働いている方)・家族とも3割負担です

■後期高齢者医療
75歳以上の方が加入する独立した保険です
以前は70歳以上の方々が加入する保険が老人保険として存在しましたが、徐々に制度が変わり、現在では独立した保険として運営されています
収入(地主さんや経営者などの収入のある方々)により1割~3割負担と割合が変わります

■前期高齢者医療
70歳~74歳の方々が加入する保険ですが、後期高齢と違い、独立した保険ではありませんので、組合や国保などの保険に加入している必要があります
収入(地主さんや経営者などの収入のある方々)により1割~2割負担と割合が変わります

■その他の保険
上記のいずれかの保険(後期高齢を除く)に加入していることを前提に、受給資格を持つ保険があります

母子医療
障害者医療
乳児医療
子ども医療
被爆者医療
老人医療(65歳~69歳)など

が該当しますが、基本的に市町村ごとの管轄になりますので、負担金額や負担割合なども一定でなく、また、老人医療などは実施していない市町村(都道府県)もあり、それに加えて、これらは所得制限があるため、サラリーマン家庭などで、一定の収入のある方は該当しないことが多くなっています

交通事故

 運悪く交通事故に遭われた場合(人身事故)が受ける権利のある保険です
クルマやバイクを運転するには、自賠責保険に加入することが義務付けられていますので、事故に遭われた場合には120万円を上限に、加害者側の自賠責保険を使うことになります
また、それを超える場合は過失に応じて任意保険を使うことができる場合もあります
ただし、被害者保護の観点から以下の場合には適用されませんので注意が必要です

○運転者自身のケガ
○自動車の修理代
○単独の人身事故(例:電柱に衝突してケガをしたなど)
○物の損害

ここで、疑問ですが、交通事故で保険診療を受けることはできないのでしょうか?
この場合、加入している健康保険に「第三者行為による傷病届」を提出すれば、加害者が支払うべき医療費を、いったん健康保険が立て替えて医療機関に支払ってくれます
しかし、これは健康保険が利くわけではなく、あくまで立替え払いの為、立て替えた医療費の使用された健康保険に移ることになるだけです
このメリットは、治療が長引いたり、加害者が十分な自動車保険に入っていないときには医療費の負担を抑える手立てとなり、また、過失割合によってはい竜尾機関窓口で支払う自己負担額を抑えることもできます

■交通事故で健康保険を使用するメリット
①過失割合があるときに有利
②保険会社からの治療費打ち切り後も延長が図れる場合がある

■交通事故で健康保険を使用するデメリット
①治療の範囲や期間に制約を受けることがあります
骨折に限らず、ムチウチなどのケガでも長期に亘るケースはいくらでもあります
信号待ちで後ろからコツンと宛てられた場合と高速道路の渋滞待ちで時速数十キロで突っ込まれた場合も同じ治り方をすることは到底あり得ません
1か月もかからないケガもあれば、1年近くかかるケガもありますが、健康保険、特に組合や協会けんぽなどの場合、1年間も問題なく保険が利くとは限りません(長期になると慢性化したものとして扱われます)
また、病院に入院した場合、半年以上の入院が必要な事故でも、それ以上の入院が認められず、退院を余儀なくされるケースがあります(診療点数が減額されるためと思われます)

②健康保険に沿った治療しか受けることが出来ません
例えば、鍼灸治療などは保険会社が認めた場合は事故の保険で支払われることもありますが、通常、健康保険では支払われません
整骨院の場合でも、重度の捻挫の場合はギプスのような固定具やテーピングを使うことがありますが、これらの材料費は骨折でない限り、保険では賄うことが出来ませんので、自費(自腹)で支払わなければならないケースもあります

労災・通災

 前述の通り、業務を原因とするケガについては健康保険の対象外となりますので、労働災害保険(労災)または通勤災害保険(通災)を使わなければなりません
例えば、スーパーの品出し中、コンテナを押していてつまずき、転んだり(労災)、仕事の帰り道にあるいつも利用しているスーパーに寄って夕飯の買い物をしたあと、自宅に帰る途中で転び、ケガをした(通災)など
  ここで注意が必要なのは、ケガの大小や立場は関係ないということと、保険を選ぶことはできないということ、つまり"アルバイトだから無理です"、"軽いケガだから労災は使わない"、"手続きが面倒そうなので健康保険で治療します"と患者さんが選べるわけではないということです
  例え整骨院のような個人事業であっても、従業員を一人でも雇っている経営者は、労災(通災)保険に加入する義務があり、これはアルバイトだからとか、パートだからとかは関係ありません
  つまり、杓子定規に言えば、労災を使わないということは、業務(仕事)が原因であれば健康保険も使えないため、自分で全額支払う自費診療となってしまうということです
労災が適用されれば、治療費は負担なしになり(ハリ治療は別途)、また、パート・アルバイトであっても、休業補償が出ることもありますので正当に手続きを行うことが望ましいかとい思います

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